初期研修

ブラック病院で燃え尽きる研修医 「時間外が月200時間」

ブラック病院で燃え尽きる研修医

研修医燃え尽き

研修医燃え尽き

「まだ日本にこんなところがあったのか…」
思わず口に出てしまった言葉をカンファレンスで同席した上司に当然だと咎められた。
当直は月5回、連続40時間勤務がざらで時間外労働が月200時間。目を疑った。女工哀史並にハードな初期研修を続ける研修医をリポートした中日新聞の記事を読んだのだ。
昔の先生方の研修医時代も酷かったが、これほどまで酷くはなかった。2004年からの臨床研修制度でアルバイトが禁止され、勉強時間を確保せざるをえなくなったぶんだけ時間外勤務は減ったものだとばかり思っていた。

有名なコピペを改変してみました。
「皆やっているんだ」という圧力は今も昔もかわらない日本特有です。ブラック病院で働く研修医は本当にお気の毒です。

初期研修医を辞めてしまう前に、研修中断をまずお考え下さい。

研修中断をご検討されている研修医の先生、ひとりで全部やるのは大変


プロの力を借りたほうが良い。悩んでいる研修医の先生には、まず民間医局にご登録願いたい。どんな相談でも専任エージェントの手厚いサポートが受けられる。

現段階で、ブラック病院として公表されるには以下の5つの条件を全て満たす必要があります。
(1)複数の都道府県に事業場を有していて、資本金5000万円超で、かつ常時雇用人数(非常勤なども含む)が101人以上であること。
(2)労働時間(労働基準法32条)、休日(同35条)、割増賃金(同37条)に係る労働基準法違反が認められること。
(3)1カ月当たりの時間外・休日労働時間が100時間を超えていること。
(4)1カ所の事業場で、10人以上、もしくは4分の1以上の労働者に、(2)と(3)が認められること。(5)概ね1年程度の期間に3カ所以上の事業場で、(2)と(3)が認められること。
実質的には、(1)の条件で、小規模な医療機関は対象外となるほか、施設の立地範囲が限られる市町村立や都道府県立は対象外となるとみられます。また、(5)のため、3つ以上の経営施設がなければ、指導段階での公表はされません。しかし、書類送検された場合には公表される可能性が残ります。

激務変わらぬ勤務医 研修医「時間外が月200時間」
中日新聞 2014年2月7日

病院勤務医の過労死裁判で、医師の過重労働が社会問題になったのは一九九〇年代後半。それから十数年もたつのに、労働環境の改善が一向に進んでいないことが、全国の勤務医労働実態調査で浮き彫りになった。当事者の話を聞くと、勤務医不足の中、懸命に診療にあたる姿が浮かび上がる。背景には、日本の医療の非効率な仕組みがあるとの指摘もある。
「こんなふらふらの状態で患者さんを診て、本当に大丈夫なのか」。愛知県内の二十代男性の初期研修医は、研修先の病院で何度もそう思ったという。
通常の診察に加え、症例報告会や勉強会、雑用で勤務はいつも深夜まで。帰宅後も救急などで頻繁に呼び出される。当直日は朝から通常勤務をこなした後、翌朝まで救急などの対応にあたる。引き続き昼間の勤務があり、夜の勉強会まで重なると帰宅は深夜になる。四十時間に迫る連続勤務。月五回の当直時間を含めると、ひと月の時間外労働は二百時間近くになった。
研修医は過労で顔がむくみ、吐き気、しっしんなどに悩まされるように。指導医に相談したが「皆やってるんだから」「休めば病院が回らない」と人手不足を理由に取り付く島もない。
精神的にこたえたのは同僚研修医の態度。感染症をこじらせて休んだのに、「ばか、出てこい」と、携帯電話の向こうからなじられた。「こんな働き方、患者さんのためにならない。医師として成長できるとも思えない」

二〇〇九年に医師らが結成した全国医師ユニオン(東京都千代田区)などは昨年、一二年に全国で実施した「勤務医労働実態調査2012」の報告をまとめた。回答した勤務医(研修医も含む)は二千百八人。それによると、「業務負担がこの二年間で変わったか」という質問に、「減った」と答えた医師が16・3%なのに対し、「増えた」は41・6%に達した。
七割の医師が当直を担い、うち八割は三十二時間以上の連続勤務をしていた。「多くの病院で労働時間が適切に管理されておらず、長時間労働や残業代不払いなどの労働基準法違反が起こる原因となっている」とユニオンの植山直人代表。勤務医の離職率は高く、慢性的な人手不足で過重労働が常態化し、医療事故が起こりやすくなるのを懸念する。アンケートで勤務医が答えた医療事故の原因の多くが、労働問題に関わる内容だった。
調査結果からユニオンは、主に労働基準法順守の徹底や医師養成数の増員を厚生労働省に求めている。こうした課題は以前から認識されてきたが、その背景には、日本の医療の非効率な仕組みが問題という見方がある。
社会保障に詳しい経済学者の八代尚宏・国際基督教大客員教授は「医療サービスの公平性を建前に、診療報酬が決められているが、価格が低く抑えられているため、病院事業者は患者数をこなして稼ぐようになりやすい」と指摘する。
さらに本来は専門医療を担うはずの大病院に、軽症患者が自分の判断で受診できる仕組みが非効率を助長。かかりつけ医の紹介で大病院を受診したり、夜間当番医制度を活用したりするよう求めても、患者の行動を変えるのは難しい。
八代さんは「欧州では、救急を除き、患者は事前に登録した家庭医(総合診療専門医)を受診し、必要に応じて専門病院を紹介してもらわなければならない。こうした仕組みでマンパワーを有効活用すれば、過重労働を防ぎながら医療の質も高めることができる」と主張する。鍵を握るのは、病気を総合的に診断できる家庭医の育成。しかし、日本の医学界は臓器別の専門診療科教育を重視してきたため、医師に占める家庭医の比率はごくわずかだ。

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