医師転職

50,60歳代の医師転職を考える

50,60歳代の医師転職を考える

医師 転職

医師 転職

一般的な定年の年齢になっても、働き続けることができる医師ですが、やはり老後の備えはしっかりしておきたいもの。その1つが年金です。一般の会社員でもそうですが、医師も転職するときには、年金の変更手続きをする必要があります。医師が加入することができる年金の種類にはどのようなものがあるのでしょうか。転職の際の手続きの方法とあわせてご説明します。また、定年後も働き続けたいという医師の転職を成功させるためのポイントもご紹介します。年金生活を送るにしても、定年後も働き続けるにしても、年金は老後をサポートする重要な資金です。加入漏れがないようにチェックし、定年後のキャリアパスを安心して描けるようにしましょう。

勤務医が加入する年金の種類

勤務医が加入することができる年金には、大きく分けて「国民年金」「厚生年金(以前の共済年金含む)」「企業年金」「個人年金」があります。勤務先や雇用条件によって、これらの年金から1つ以上選んで加入することになります。では、それぞれの年金の特徴や加入条件などをみていきましょう。

国民年金

国民年金は、医師に限らず20歳以上60歳未満の国民全員に加入義務がある年金で、20歳になれば自動的に加入することになります。国民年金は25年以上保険料を納付することで、原則65歳から受け取ることができます。しかし、受給開始年齢を最大で5年繰り上げて60歳から受給することもできますし、受給開始年齢を繰り下げることも可能です。ただし、給付される年金の額は、繰り上げた場合は減額され、繰り下げた場合は増額されることに注意しておきましょう。また、学生納付特例などといった制度を利用して、20歳を超えても納付を免除してもらっていた医師も多いでしょう。もし国民年金を満額受け取りたいのであれば、学生納付特例などで免除されていた期間の分の保険料を追納しましょう。特に国民年金の受給額にこだわらない場合は、追納する必要はありません。

厚生年金

厚生年金は、勤務先が法人の病院である場合に加入することができる年金で、企業が加入手続きをしてくれます。一般的な会社員が入っている厚生年金とほとんど変わりません。厚生年金の保険料は給与額から算出されるので、平均給与が高いほど受給できる年金額も大きくなります。厚生年金は65歳から受給することができます。国民年金と厚生年金を合わせれば、一般の会社員と同程度以上の年金額を受け取ることが可能です。また、国立病院や県立病院、市立病院などといった国公立の医療機関に勤務する医師が加入することができます。これらの職場に勤める医師は、以前は共済年金に加入していました。2015年に共済年金が厚生年金に一元化されたため、現在では厚生年金に加入することになっています。

企業年金

国民年金や厚生年金が公的年金であるのに対し、企業年金は企業独自の年金制度なので私的年金といえるでしょう。企業年金に加入していれば、国民年金と厚生年金にプラスして、企業独自の年金を受け取ることができます。企業年金、いわゆる厚生年金基金は、個人で加入申請が必要になるので要注意です。

個人年金

個人年金とは、保険会社が販売する個人年金保険のことを指します。その代表的なものが「医師年金」。日本医師会が運営している私的年金であり、加入すれば65歳から受給することができます。積み立て方式なので、加入年数が短ければ受給額も少なくなりますし、加入年数が長ければ受給額も多くなります。また、掛け金を全額控除することができる個人型確定拠出年金(iDeCo)も、高収入の医師にとっては節税対策にもつながります。

フリーランス医師の年金

法人が運営する病院や、国・地方自治体が運営する病院に勤める医師は、国民年金に上乗せして厚生年金に加入できますが、フリーランス医師は厚生年金に加入することができません。国民年金に加入したうえで、不足する分は私的年金で補う必要があります。フリーランス医師が加入できる私的年金の例として、「小規模企業共済」「国民年金基金」「医師年金」「個人型確定拠出年金(iDeCo)」などが挙げられます。それでは、それぞれについて簡単にチェックしていきましょう。

小規模企業共済

医師の場合、常に雇用している従業員が5人以下のクリニックを経営している、もしくは個人事業主として働いている場合、小規模企業共済に加入することができます。公的年金が60歳や65歳から受給できるのに対し、小規模企業共済はクリニックを廃業したり、別の人間に経営を譲ったりしたときにも退職金として受け取ることができます。掛け金は全額所得控除の対象であり、退職金として一括で受け取る場合にも所得控除を受けることができます。また、掛け金の範囲内で事業資金の貸し付けを受けることができるというメリットもあります。

国民年金基金

国民年金基金は、国民年金の第1号被保険者(自営業、個人事業主など)が加入することができる年金です。こちらも掛け金は全額所得控除の対象。個人で申し込まなければなりませんが、国民年金基金は、国民年金基金連合会という公的な機関が運営している年金制度です。保険会社の破綻などといったリスクが少ないというのもメリットの1つでしょう。

医師年金

医師年金は、日本医師会に所属している会員で、満64歳6か月未満であれば加入できる私的年金です。医師年金の保険料は所得控除の対象にならないので、ほかの私的年金と異なり、節税効果はありません。しかし、医師年金は、積み立てた資金を老後のためだけでなく、教育資金やケガや病気で働けなくなったときの資金としても活用することができます。医師のライフスタイルに合わせた資金の使い方ができるのは魅力的です。

個人型確定拠出年金(iDeCo)

資産運用の知識が必要になりますが、効率よく老後資金を増やしたいという医師には、個人型確定拠出年金(iDeCo)もおすすめです。掛け金は全額所得控除対象であり、運用で得られた利益は非課税となります。ただし、投資のリスクは加入者自身が負うということは忘れないようにしましょう。

転職時の年金の手続き

転職することも多い医師。転職するときに忘れてはならないのが、年金の手続きです。同じ厚生年金という名前の年金でも、職場が変われば改めて変更手続きをしなければなりません。しかし、年金の変更手続きはそれほど難しいものではありません。それでは、年金の変更手続きについて確認していきましょう。転職先が決まっている場合、退職時に前の職場から年金手帳を受け取り、新しい職場に年金手帳を提出します。あとの手続きは新しい勤務先が進めてくれるので、年金手帳が返却されるまで待ちましょう。年金手帳が返却されたら、変更されたことを確認し、各自保管しておきます。次の勤務先が決まっていない場合や、勤務まで間がある場合は、第1号被保険者として国民年金のみを納めます。この場合、自分で市町村役場の担当窓口で変更手続きをする必要があります。いずれの場合でも、退職後14日以内に行なう必要があるので、忘れないように早めに手続きを進めるようにしてください。

医師の年金生活と再就職

医師は定年まで働き続けるのが一般的。これは、普通の会社員と同じだと思います。しかし、医師では勤務先での定年を迎えても、年金生活に入るよりも再就職を考える人のほうが多いようです。高収入であることが多い医師ですが、やはり老後への不安もあったり、仕事自体が生きがいだったりと、定年後も働き続けたいと思う医師が多いのですね。定年後も働き続けるために、50代や60代で転職する医師も多くいます。定年を迎えるくらいの年齢の医師は、年齢を重ねた分、キャリアも積んできていることがほとんどですので、その知識や技術を活かせる場所も多いのです。

50,60代で医師転職を成功させるには

50代や60代に入り、若いころよりも体力が衰えるとはいえ、長年治療に携わってきた医師の知識や技術は、40代以下の医師とは比べ物にならないほどレベルが高いのです。その高い知識や技術を必要としている医療機関はたくさんあるので、再就職先に困るということはあまりないでしょう。しかし、若いころよりもより細かくなったライフプランや、自分が働き続けることのできる条件にマッチする職場を個人で探すのは、時間も手間もかかります。そこで、医師転職エージェントを活用し、求人を探してもらいましょう。転職エージェントは、求人情報を探してくれるだけでなく、給与などの待遇面の交渉も代行してくれます。そのため、大きな労力を使わずに転職活動ができるのです。再就職先の候補としては、再就職に理解のある病院、小規模なクリニック、介護老人保健施設、特別養護老人ホームなどが考えられます。いずれも、いままで培ってきた知識や技術を十分に発揮することができ、自分のライフプランに合わせやすい勤務形態であることが多い施設ですね。

まとめ

定年後も働き続けることが多い医師。50代や60代での転職・再就職は、医師紹介会社のエージェントを活用しながら、効率よく自分に合った仕事を見つけましょう。しかし、いつまでも働き続けることができるわけではありません。若いころから年金などの資産形成を考え、老後の生活に備えておくことが大切です。そのためにも、転職の際の年金の手続きは忘れないようにしましょう。

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